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「ワクチン」ビジネス

   子宮頸がんワクチンは、すでに一部の学校や市町村では公費負担による無料接種が開始されており、全国で数十万人の女子児童が接種を受けている。しかしこのワクチンは世界中で物議をかもし、警告されている。インドでは、メルク社のガーダシルという子宮頸がんワクチンを、小学生女子児童2万4000人に接種した後、6人の死亡者を出している。

   しかし死亡原因はワクチン接種とは無関係であるとされたが、接種後の死亡率の高さから、インド政府は接種計画を急遽(きゅうきょ)中止した。日本で導入されているグラクソ・スミスクライン社のサーバリックスという子宮頸がんワクチンでも、2009年にイギリスで、14歳の少女が接種後に死亡したことが欧米のマスコミでは伝えられた。

   「まさかワクチンの中に危険な物質を入れて子供たちに接種するような、そんな悪魔的な行為が世の中に存在するわけがない」、と思うのが多くの人々の常識であるだろう。しかしながら、国連のWHOロックフェラー財団には前歴がある。

   メキシコやフィリピン、ニカラグアにおいて彼らが接種した破傷風ワクチンの中に、妊娠状態を維持できなくする物質であるhCG(破傷風の毒素と性腺刺激ホルモンを合成したもの)が入れられていたことが、1990年代にカトリック信者の民間団体(コミテ・プロ・ビダ・メキシコ)の調査で判明している。

   この破傷風ワクチンも子宮頸がんワクチンと同様に、不思議なことに女子児童にのみ、3回の接種が奨励されていた。しかも破傷風で死亡する確率は、男性の方が高いことがわかっているにもかかわらずだ。

   この事件の発覚後の1995年、フィリピンでは最高裁が、国連、WHO、ユニセフが300万人を超えるフィリピン女性を秘密裡に不妊化にさせたことを認め、ワクチン接種計画を中止させる裁判所命令を出している。hCG入りの不妊化ワクチンは、人口爆発の著しいインドの国立免疫学研究所やロックフェラー大学の人口評議会などによって、過去20年以上も研究されてきたものである。

世界の支配者の使命は人類の人口削減

   アメリカの医学情報ライブラリーのデータベースには、「不妊化ワクチン」に関する50件以上の論文がある。そのうちの一つにはこうある。「我々はこのワクチンのメカニズムと副作用について研究を始めた。これは世界的な人口増加の制限に有意義であるに違いない。」

   人口削減は、国際銀行家(イルミナティ)が使命だと考えていることである。
   ロックフェラー財団は、アウシュビッツ収容所において数々の人体実験を行なった死の医師、ジョゼフ・メンゲレ博士の有力なスポンサーであった。

   彼らの哲学は、人種的に優位にある人間や知性の高い人間のみが生存するべきであり、それに満たない人間をあらゆる手段で排除しなければならないというものである。そのためにこのような実験が世界各地で、さまざまな方法によって実施されてきた歴史というものを知っておく必要がある。日本で過去に、風疹ワクチンが中学生女子にのみ奨励されていたことがある。

   我々は、単なる一市民に過ぎない。
   莫大な富を持ち、世界を管理することを使命と考える彼らからは、我々は同等の人間とは見なされていないことをよく肝に銘じておくべきである。しかしそれでもまだ、その可能性は絶対にないと考える人は、原子爆弾のスポンサーが誰であったかを今一度、思い出してほしい。

   子宮頸がんの原因となるHPV(ヒトパピローマウイルス)は、ごくありふれたウイルスであり、その感染の90%は体内の免疫で自然に消滅してしまう。医者の遠山高史氏の『医者がすすめる不養生』の中には次のようにある。

   「癌の中で、取り扱いがたやすいとされる子宮頸がんは、早期の癌と診断されると、通常はほとんどが手術となってしまう。つまり早々と取ってしまうので、早期の癌に自然消滅があるのかどうかなど確かめられない。ある調査がある。集団検診によって子宮頸部の上皮内癌(早期の癌)と診断されながら治療を受けなかった女性を、20年間追跡したニュージーランドの疫学調査である。

       それによるとこのような女性750人のうち、子宮頸がんになった者は10人(1.3%)であった。しかも検診で見つかった早期の癌から本当の癌に進展したと認められたのは2件であり、他は当初の上皮内癌とは関係なく起こったものと考えられたという。もちろんニュージーランドの疫学調査を100%鵜呑みにはできないとしても、日本のがん患者がこの論文を否定し得る証拠を示せないことは確かなのである。したがって、日本の癌医学は未来の予測を成し得ておらず、それは科学といえる段階にさえまだ達していないのだ。」

   このようにワクチンが予防するとされる前駆病変(早期の子宮頸がん)が、実際に子宮頸がんに進行するという科学的証拠はない。それにもかかわらず、すべての女性がワクチン接種と検査を受けなければならないとする論調が展開されることに、疑問を持つべきである。

   それらはテレビのニュースなどのマスコミを通して、子宮頸がんの危険性がより強調されるため、子宮頸がんで亡くなった芸能人や子宮を全摘出した人が取り上げられる。そしてそれらの番組のスポンサーは決まって、外資系の保険会社や大手製薬会社である。

   子宮頸がんの形成には、HPVウイルス以外にも食生活や環境ホルモン、食品添加物の接種、ストレスなどさまざまな要因が関係している。また専門家の指摘では、「癌で亡くなる人の多くは、癌そのものよりも、抗ガン剤や放射線治療など、体に過剰な負担をかける治療がもとで亡くなっている」という。つまり癌そのものが死亡原因ではなく、抗がん剤の副作用で死亡しているというのだ。

   2010年5月から、全国に先駆けて子宮頸がんワクチンの集団接種を実施してきた、栃木県大田原市が、同年12月に集団接種を取りやめることを発表した。また読売新聞の報道では、「子宮頸がんワクチンで副作用、失神多発」として、子宮頸がんワクチンの接種で失神する例の多いことが、厚生労働省の調査で判明したとしている。

   2009年12月以降、推定40万人が接種を受けたとされており、2010年10月末までに厚労省に寄せられた副作用の報告は81人である。その中でもっとも多いのが失神であるが、実態はもっと多いと考えられる。

   2011年2月には、宮城県大崎市の内科医、佐藤荘太郎氏が「子宮頸がんワクチンの効果は医学的に示されておらず、副反応が顕著である」として、ワクチン接種助成の見直しを市議会に求めることを明らかにした、と毎日新聞が報道した。

   さらにアメリカの民間団体「国民のワクチン情報センター」のデータベースには、米メルク社の「ガーダシル」の接種後の死亡例が85件、英グラクソ・スミスクライン社の「サーバリックス」による死亡例が4件報告されている。死亡以外の副反応は2万件に近く、その情報のせいかアメリカの女子では、3回の接種を完了する割合が27%と低いという。

   警戒しなければならないのは、インフルエンザワクチンや子宮頸がんワクチンだけではない。ワクチンビジネスは今や、世界中の投資家の注目の的なのだ。市場の動向を予測するリサーチ会社によると、今後世界のワクチン市場は、わずか4年の間に2倍の爆発的な成長を遂げると推測している。

   つまり、ここ4年以内に世界中で、今の倍の量のワクチンを市場に流通させるための準備が、製薬業界で進行しているということである。作ったものは当然売らねばならない。そのために今後もさらに、ありとあらゆる種類の新型の病気が作られ、そのためのワクチンが登場してくることは間違いない。

   一方、B型・C型肝炎のワクチンの薬害訴訟を見てもわかるように、ワクチンによる薬害が身体に表面化するのは20年、30年後である。同じくワクチンの長期的な副作用は、医者はもちろん製薬会社にも時間が経過しないとわからないのである。自分と家族の健康は、自分で責任を持つしかない。新聞やテレビの情報を鵜呑みにせず、自分自身で幅広く情報を収集して判断することをお勧めしたい。



  book 「マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている」 THINKER著
                  5次元文庫徳間書店


                           抜粋


      

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