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「地球温暖化はCO₂が原因」は嘘だった

   地球温暖化問題は今、地球でもっとも深刻な環境問題であるとされている。
   しかしあまり報道されないだけで、深刻な環境問題は他にいくらでも存在しているのだ。地球温暖化がクローズアップされる以前は、環境ホルモンが流行していた。では環境ホルモンの問題は解決したかといえばそんなことはない。不思議なことに環境問題には流行がある。90年代にはオゾン層を破壊するとして、フロンガスが悪者にされていたことは人々の記憶にも新しいだろう。そして現在では地球温暖化である。しかしこれは、真っ赤な嘘である可能性が濃厚なのだ。

   地球温暖化というのはそもそもが、数ある説の中の一つに過ぎない。
   地球環境のように、全人類の存続に関わる重要な研究課題は、世界中の科学者がさまざまな角度から日々研究しているテーマなのである。その中でCO₂による地球温暖化を言い出したのは、IPCCという団体であった。IPCCは約2500人の一般人と科学者の混成による組織であり、「気候変動に関する政府間パネル」の略称で、ロスチャイルド一族とロックフェラー一族が設立した国連の内部組織である。その目的は要約すると、「地球環境と温暖化について科学者の意見を集めてアドバイスする」としている。しかし実際にはさまざまな科学者から意見を募ることもなく、科学的な判断を下しているわけでもない。その主張は、国際銀行家(イルミナティ)から用意されたシナリオどおりの、「CO₂による地球温暖化」だけである。

   CO₂による地球温暖化が科学的な事実ではないとする科学者は世界中で約3万人以上おり、そのうち9000人が博士号を持つ地球環境の専門家である。専門家の多くは、「地球温暖化の原因が二酸化炭素とするのは間違い」としているが、この説はマスコミではほとんど取り上げられなかった。まず二酸化炭素原因説を間違いとする科学者によると、

   one 地球は実際には寒くなっており、地球は長期的に寒冷化と温暖化を繰り返しており、今は一時的に温暖化しているだけで、今後地球は長期的には寒冷化していくという。
   two 人間の活動によるCO₂の総排出量は温室効果ガス全体の微々たるものであり、それは地球の気候変動に影響するようなものではない。
   three 南極の氷はむしろ中心では増えているという観測結果がある。
   four CO₂が増えるから温暖化するのではなく、実際には温暖化によって暖かくなったあとに、動植物の働きが活発になり運動量が増えることで繁殖し、排出されるCO₂も増える。

   そして、地球環境保護を訴える元アメリカ副大統領アル・ゴアの映画『不都合な真実』で使用されているCO₂と気温の変動グラフは、よく見ると気温の上昇の後にCO₂が増加していることが確認されている。

   five 温暖化の原因はCO₂ではなく、太陽の黒点運動と関係がある。
   実際に地球の気温の変動と太陽の黒点運動の変動を観察してみると、両者は対応していることがわかる。

   ほかにも、二酸化炭素原因説は科学的な事実ではないという意見が多数ある。
   しかし問題はなぜIPCCが、地球環境の専門家に耳を貸すことなく、CO₂が地球温暖化の原因だと叫ぶのかということである。その背後には巨大な利権が見え隠れするのだ。

   2007年に、IPCCはアル・ゴアとともにノーベル平和賞を受賞しているが、アル・ゴアの環境運動の活動資金は、ロスチャイルド一族から提供されていたことが判明している。またイギリスやアメリカではアル・ゴアの映画『不都合な真実』が、科学的に正しくないものをドキュメンタリーと称していることに関して告訴されている。現在では映画に出てくる数々の内容の大部分が科学的に間違ったものだと証明されている。この映画の真に迫る演出に、地球環境を心配する人々の多くはまんまと騙されたのだ。

   IPCCのメンバーの多くはアル・ゴア同様に、科学者ではない民間人である。
   その一部の民間人の決定により世界レベルの環境運動がリードされたのである。しかも本当に地球の将来を心配しているのであれば、反対意見も含めてより多くの科学者の意見を取り入れていくはずであるが、それにもかかわらず今でも、「CO₂による地球温暖化」だけを取り上げて突き進んでいるのだ。そこまで言い張る「彼ら」の本当の目的とは何なのだろうか。 「CO₂が地球温暖化の原因」を推進する団体を支えているのは、国際銀行家(イルミナティ)によって作られた国連であるが、それがどのように彼らの利益に結びつくというのだろうか。彼らにどのような得があるのか。

   まず、CO₂が悪者にされることで、世界各国のエネルギー利用が石油エネルギーから原子力エネルギーに移るために、ロスチャイルド一族は莫大な利益を得ることができる。なぜなら世界中のウラン鉱山はロスチャイルド一族が独占しているからである。一方原子力エネルギーへの移行は、石油利権を多く持っているロックフェラー一族にとって痛手のように思われるが、彼らは原子力発電所の建設事業を一手に請け負っているのでこちらから莫大な利益を得る。ロックフェラー一族は建設企業も所有している。日本の原子力発電所の建設は、国内メーカーと協力してロックフェラー一族が請け負い、原料はロスチャイルド一族から仕入れるという構図である。つまり、地球温暖化対策=原発推進なのである。

   次に、さらに重要な目的がある。
   それは世界統一支配である。その鍵となるのは「CO₂排出権取引」と「炭素税」だ。CO₂排出権取引とは、二酸化炭素を出してもよい量を企業や国に割り当てて、その権利を証券のように売買することである。これは国際銀行家(イルミナティ)にとって非常にうまみのあるもので、CO₂をお金に見立てて価値をつけた金融商品なのだ。また炭素税はあらゆる物に課税することができる。製造時や使用時、廃棄時にCO₂を排出するものならすべて課税の対象になるからだ。こうして世界中の国や企業だけでなく、すべての人々からお金を集めることができる。

   つまり人間は、生きている限りCO₂を排出せずには生きられない。
   彼らがCO₂にこだわる理由はここにある。これに税金をかけてしまえば未来永劫、世界人類を支配することができるのだ。そしてそのお金を手にする者が、将来の世界の支配者になるというのは容易に想像できる。それにCO₂削減のスローガンは地球を温暖化から守るためでは決してなく、世界統一政府の財源を確保するために用意されているのである。

   そして実際に、2009年12月、デンマーク・コペンハーゲンで行なわれたCOP15(第15回気候変動枠組条約締約国会議)では、世界統一政府の核となる組織の「高官協議体」というものを設立する計画があった。これは国連が用意した合意文書(コペンハーゲン・アコード)の第9項に前もって書かれていたのである。会議では、発展途上国の温暖化対策のために先進国が毎年1000億ドルの資金を用意することや、それでも足りない分は世界中の国民からさまざまな手段で税金が取り立てられることが話し合われた。しかしインターネットの普及により情報が流れ、参加した途上国や欧米の市民の間に温暖化詐欺のからくりが広く知られるようになった。その結果このシナリオはうまくいかず、COP15の最終合意では、高官協議体の詳細は採択されずに終わった。だが世界政府を作る動きは、我々の無知をよそに今も進行中である。

   2005年から導入された排出権取引の市場規模は、わずか4年後の2009年には1380億ドル(約12兆円)にまで膨れ上がった。それは急激な増加率であり、今後も増大し続けるだろう。日本では排出権取引を用いずに、直接規制や補助金、企業努力で大気汚染物質の削減を1970年代にほぼ達成した過去がある。だから排出権取引がCO₂を減らすための政策でないことは明らかなのである。


        book 「マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている」 THINKER著
                      徳間書店5次元文庫

                           抜粋


   

   

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