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米国防総省はNHK内で情報検閲を行なっている

   ・・・もともと日本の大手メディアには問題が多かった。
   私は旧知のNHKの報道マンに連絡をとると、報道を担当する知人は声を潜めながら、驚くべき発言をした。

   「実は(当時2010年の)2年ぐらい前から、NHKの敷地内にペンタゴン(米国防総省)専属の秘密部署が作られ、そこで『検閲』が行なわれるようになっているんだ」

   彼が言うには、検閲には二通りあり、一つは反米につながるようなニュースをクローズする(隠す)こと。そしてもう一つは、反米的な政治家や著名人のイメージダウンを図るような情報を積極的に「報道」することだという。

   NHKは日本人にとってもっとも重要な報道機関であり、そのために視聴者が受信料を払って運営する公共放送である。そのNHKを、アメリカの国防総省(ペンタゴン)の情報担当者が「検閲」して、世論操作を行なっているのだ。

   ここで言うアメリカとは、私がこれまで述べてきた「闇の支配者」と同義語である。
   しかしNHKが米国防総省に検閲されていると考えれば、いろいろなことに納得がいくのも確かなことである。それは一連の小沢潰し報道から始まっている。

   たとえば2010年9月の民主党代表選だが、小沢の出馬を、すべてのテレビと新聞が「不出馬」として日本中に報道した。これはアメリカの指示であったが、小沢が出馬を取りやめるように、もし出ればすべてのマスコミがバッシングしてやるという脅しでもあった。

   しかし代表選の結果にかかわらず、もともと小沢は政権交代で総理大臣に就任するはずであった。しかし彼が代表の座を降りたのは、2009年3月の西松建設事件が原因であった。その直前小沢は、来日したヒラリー・クリントンと会談し、「アジアに展開する米軍兵力は第7艦隊だけで十分」と発言した。そしてこの直後、西松事件が引き起こされたのだ。

   つまりアメリカにとって不都合な発言をした直後に、捏造された違法献金疑惑が噴出したのだった。そして次期総理大臣筆頭候補という小沢を、民主党代表から引き摺り下ろしたのは、NHKを軸とした大手メディアであったのだ。

   しかし読者の中には、NHKを米国防総省が情報操作しているといっても信じられない人がいるかもしれない。彼らは実に根気よく、自分たちのためにその下地となる基礎を築くのだが、それについての小さいネタを紹介しよう。

   タレントの石田純一氏の父親の石田武氏は、NHKの元アナウンサーであった。
   石田武氏は1950年代に、NHK局内で応募したVOA(ボイス・オブ・アメリカ)のスカラスップ(奨学金制度)でワシントンに何年間か留学した。このVOAとは、第二次世界大戦後の米ソの冷戦下で、共産主義撲滅のために組織されたアメリカのメディア戦略であり、その発案者はカール・ムントという上院議員であった。

   話は少々飛ぶが、このムントが実は、日本のメディアに深く関わっていたのだ。
   彼は1951年に、「日本全土に総合通信網を民間資本で作る」と発表したが、その翌年の1952年に、讀賣新聞のオーナー正力松太郎がテレビ放送免許を取得し、NHKに続いて日本初の民放テレビ局を開局した。それが現在の日本テレビである。

   ここで注目すべきことは、当時、正力はA 級戦犯として巣鴨プリズンに収監されていたのだが、なぜか彼は戦犯解除の身になり、しかも民放テレビ局開設のための資金を持っていたが、その資金をどこで調達したのかについて、長い間、謎とされていた。そしてその謎を解明したのが、早稲田大学の有馬哲夫教授であった。

   彼は2006年にアメリカ公文書館(ナショナル・アーカイヴス)において、ある秘密文書を見つけた。その文書には、「正力松太郎は、アメリカに都合よく、日本人を洗脳するテレビ放送網を立ち上げるように依頼を受け、それを快諾したので戦犯を解除された」と記されてあったのだ。ちなみにその時、CIAが正力につけたコードネームは「ポダム」だったという。そしてその計画の一環として読売新聞のオーナーの正力に対し、米国防総省が1000万ドルの借款を与え、それが日本テレビの資本金になったことも記されていた。

   それだけでなく、正力が民放テレビ開局のために助力を依頼し、密約を結んだ人物たちの名前も判明した。その一人が朝日新聞社グループ支配株主の村山長挙(ながたか)で、全体の4割の株を一族で保有しており、もう一人が、毎日新聞社社長の本田親男(ちかお)であった。

   つまりアメリカによって最初に作られたNHKを始めとして、日本テレビ(読売グループ)、テレビ朝日(朝日新聞社グループ)、TBS(毎日新聞社グループ)という最初に作られた日本を代表する大手メディアグループは、米国防総省(ペンタゴン)とVOA(ボイス・オブ・アメリカ)ですべて結びついていたのである。

   ここで石田武氏の話に戻るが、彼はVOAの奨学金でアメリカに留学し、徹底的に「感化」された後、NHKのアナウンサーとして出世し、日本初の衛星中継となった「ケネディ暗殺事件」、さらには「アポロ11号月面着陸」の実況や番組司会を担当した。ここであえて石田氏の話を取り上げたのは、彼を「闇の支配者」の手先として糾弾するためではない。考えてみて欲しいのだが、彼は敗戦国の若者で、誕生したばかりのNHKに入局し、その彼にアメリカはVOAを通じて、まだ渡航制限のあった時代にワシントンDCへ留学させ、家族全員、何不自由のない生活を保証してもらったらという。

   そして石田純一氏の実姉はプロのピアニストになっているそうだが、それもワシントン留学の際に、VOAのスタッフがプロのピアニストを彼女の教師として手配してくれたからだという。一介の敗戦国の若者に、VOAはこれだけの世話を焼いてくれたとすれば、石田武氏がアメリカに心酔しても不思議ではないし、アメリカとのその太いコネクションは彼の出世にも大いに役立ったと想像できる。そしてNHK局内で出世した石田武氏は、当然のように「アメリカ寄り」の報道を心がけ、局内にいる左翼主義者を排除していった。彼はやらされたというより、自ら率先して行なったと思われる。

   石田武氏のような人物は、あらゆるメディアの中に存在する。
   それが大手メディアを希望する一流大学の大学生たちであり、大手メディアに入社して、アメリカ支局に配属となった若手記者たちである。彼らはたちまち、アメリカの諜報機関のターゲットとなって次々と取り込まれていったのだ。石田武氏のように破格の条件で留学させ、新人記者には「コネクション」を紹介し、スクープを与えるなどして、いわゆる買収して取り込んでいく。そして彼らの多くは当然、新聞社やテレビ局で出世するようになっており、アメリカに隷従する体制を作り上げていったのだ。

   このようにして日本のメディアは、アメリカの「闇の支配者」の犬と化していった。
   彼らは日本と日本人のために必要な「情報」を伝えるのではなく、アメリカと「闇の支配者」の意向に沿って、日本人を洗脳するための情報を「垂れ流す装置」へと堕ちていった。弱みを握られたことで日本人としてのプライドを失った結果、今やニュースは紙面やテレビの画面にあるのではなく、捏造したニュースを垂れ流す新聞社やテレビ局そのものが、事件であり、ニュースなのだ。


        book 「世界リセット計画」 ベンジャミン・フルフォード著 コアマガジン

                          抜粋
   

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