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・CIAが日本統治に利用し始めた「ある宗教団体」

池田   世界金融支配体制なんですが、その連中と一般の日本人との間に、ある大きな宗教団体(創価学会)が存在しています。それは大きな宗教団体で、裏の連中は日本を間接統治するためにその宗教団体を使っている。

飛鳥   あそこですか。トップはもう死んでいるようですね。
         私が得ている情報では100パーセント死んでいる。だけど信者にとっては重要な柱だから、あの団体が後援する政党が票を取っていくためには、どうしても生きていることにしないといけない。

池田   その機密事項を誰が開示するかについては、その団体にはそれに応じた資格があって「秘」「極秘」「機密」という段階があり、それを開示できるための必要な資格の段階がある。そのシステムにおいては、トップが死んだというのは超トップシークレットの情報なわけです。それを誰がチェックしているかというと、アメリカCIAに他ならない。

飛鳥   実はその宗教団体のシステムは、アメリカの末日聖徒イエス・キリスト教会(モルモン教会)のコピーなんです。この宗教団体のトップは若いとき、アメリカ西海岸に行っていますが、そこでモルモン教に入信した可能性がある。あるいはモルモン教の宣教師や会員と接触して、相当深い知識を吸収したのは間違いありません。なぜなら組織図が全く同じだからです。(略)

   モルモン教会には、「神殿」というのがあって、そこへ病気の人のためにその名前を書いて納めるというのがあるのですが、あの宗教団体でも仏壇で同じことをする。これがバレたらあそこは終わりじゃないか。だからその時になったら、1人当たり1人を殺せというスローガンを掲げたりしている。

池田   その「1人あたり1人を殺せ」という下請けをやったのが、ある暴力団
(後藤組・後藤忠政)組長なんですね。彼はあそこから年に5億円くらいもらっていた。

飛鳥   CIAはそのことを知っているでしょう。
池田   それはそうですよ。CIAが後ろで糸を引いて、あの団体を日本統治に使っているんだから。

飛鳥   私はモルモン教会の会員なんですが、あそこの幹部に先ほどの(名前を書いて納める)ことを話したら、びっくりして「そんなのはウソだ」と反論した。もっとすごいのは、これは45年以上も前の話ですが、「幹部の話に聞き入るアメリカの信者たち」という写真があるのですが、それがそのまま、その日本の宗教団体の会報誌に掲載されたらしいのですが、実はそれはモルモン教会の建物で撮られた写真だったのです。つまりその写真はモルモン教会の信者の集まりを撮ったもので、その宗教団体の信者の写真ではなかった。私はそれを、当時のモルモン教会から聞きました。(略)

池田   そのトップは3代目だけど、2代目は3代目のことを「あいつだけは使ってはならない」と遺言していたそうですよ。もともとは高利貸し
(大蔵商事)の取立てをやっていた男で、非情なやり口でのし上がってきた。2代目はそれを全部見ているから、その人間を信用していなかったのかもしれない。

マイナンバー、スマホ、携帯などを通して行なわれること

飛鳥   アメリカはあの手この手を駆使して、見えないところで日本の統治を強化していきますね。住基ネットを作ったメーカーの人間から直接聞いたんですが、住基ネットの最終目的は、1人1人を集中管理して、ICカードも統合して、誰がどこにいてどういう行動をとったかというデーターも、全部そこに放り込むということらしい。

   それをまとめてアメリカに献上する。国民総背番号制とドッキングさせてね。
    GPS(全地球測位システム)もそうですが、アメリカのNORAD(北米航空宇宙防衛指令部)が全部情報を押さえていて、日本人の誰がどこにいるかということを全部把握することになる。今やGPS機能はスマホのアプリにもなっていて、自分がどこにいるかをリアルタイムで教えてくれます。しかも同時に同じ情報が、アメリカの軍事用GPS衛星からアメリカ本土に流れている。

   多くの日本人は、位置情報は日本製のGPSから得ていると思っているけれどそうではない。これは軍事衛星の補佐に過ぎず、これは準天頂衛星といいます。しかもNSAは、その携帯電話の会話を盗聴するシステムを持っており、それがエシュロンと呼ばれるものです。もちろん日本にも世界最大級のエシュロンが、青森県の三沢基地に存在している。

池田   それこそ、この会話だって盗聴できますね。

飛鳥   その通りです。
         このスマホも電源をOFFにしない限り(盗聴のための)マイクロフォンです。さらに最近では、OFFにしても完全に電源が落ちなくて、ある回路だけは生きている機種が出始めている。(略)本来、携帯(電話)は何もしなくても、毎秒200~300回も基地局と電波を交信しています。それが電波状況を良好にしているわけですが、裏を返せば、アメリカは我々の位置をリアルタイムで監視できる。これほどのプライバシー侵害はないでしょう。



   book『日米関係のタブーと世界金融支配体制』
                    飛鳥昭雄・池田整司  文芸社


                         抜粋

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