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・日本人の誇りは心理操作によって徹底的に潰されてきた

ベンジャミン・フルフォード    実は私に寄せられた極秘情報ですが、あれほど日本が反対していたAIIB(アジアインフラ投資銀行)なのに、加盟する動きがあるそうです。その証拠に日銀は中国との通貨スワップ協議に入ったことを公式に認めました。円と人民元を、直接交換するというのは、極端な話、日銀が人民元を刷る権利を持つようなもので、逆に中国人民銀行は円の発行権を持っていいですよ、という話です。これは本当に、同盟同然になる。
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リチャード・コシミズ   だからそれをさせないために、逆に言えば、日本と中国が尖閣諸島あたりで軍事衝突すればいいわけで、そうすれば両国経済はいっぺんに破綻して、大恐慌になります。どっちが勝つか負けるかじゃなく、両方が負け。

    中国は日本からの投資と、生産に欠かせない中間材や工作機械の供給が止まれば何も作れなくなる。日本は日本で中国からの多くの輸入が止まって、これまた破綻する。今や、2万社もの日本企業が中国に進出している現状で、日中経済は不可分です。だから日中を一気に潰して(米ドル基軸を盛り返したい)連中からすれば、尖閣でちょっとでも軍事衝突させるだけでいいわけ。そうした謀略が2011年以降、進められてきました。

日本人の誇りは徹底的に心理操作されて潰され、米国に支配された
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          [解説]   従軍慰安婦問題で日韓合意
  年も押し詰まった2015年12月28日、岸田文雄外相は韓国・ソウルで、同国のユンビョンセ外相と会談し、従軍慰安婦問題について「両国が受け入れられる合意を導き出すことができた」と述べ、両政府が合意したことを明らかにした。元慰安婦を支援するための財団を韓国政府が設置し、日本政府の予算から10億円を拠出することになった。合意には、安倍首相が元慰安婦に「心からお詫びと反省の気持ち」を表明することや、「最終的かつ不可逆的」な解決とすることが盛り込まれた。
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ベンジャミン    そもそも慰安婦問題の根っこには、戦後の日本を骨抜きにするための謀略だったのです。それが、WGIP(ウォー・ギルド・インフォメーション・プログラム)です。これは日本人が祖国の伝統や文化を嫌い、日本人と日本という国家に誇りを持てないよう、メディアや教育機関を最大限駆使して、徹底的に「洗脳する」プログラムだったのです。
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        慰安婦問題や南京大虐殺といった話を知れば、どのような日本人であれ、「日本人はひどい民族で、それを生み出した日本という国家と文化は腐り果てている」と思わないはずがない。つまり、そのように思い込ませ続けて奴隷にしてきたのです。その実行部隊が、米国ユダヤの命令を受けた「在日マフィア」である統一教会や創価学会だ。こうして日本人の誇りを根こそぎ引き抜いて、骨抜きにしてきたのです。
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コシミズ   「慰安婦問題」に関する私の考えを話しておきます。
       この問題をここまでこじらせたのは、アジア諸国の経済的発展を阻止してユダヤ米国1%の利益とする目的であり、当初から、CIA支配の統一教会が捏造したものだという観点が抜けていると、真実は何も見えて来ません。つまり「韓国が悪い」だけでは、ただの馬鹿です。
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   日中、日韓の経済融合は、東アジア共同体の創設につながってしまうので、そうなるとユダヤ米国1%による日韓支配構造を危うくする事態となる。だからユダヤ1%は慰安婦問題を悪用して韓国を焚き付けているのです。同時に、北朝鮮も日韓関係を悪くできるので願ったり、叶ったりというところでしょう。騒いでいる日本の「反韓右翼」とは、在日朝鮮人の集団です。
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ベンジャミン  (略)その証拠となるのが「勝共連合」(しょうきょうれんごう)でしょう。
         1970年代に、全国の大学で民青(日本民主青年同盟)と日本共産党の勢力が強くなりました。そこで祖父の岸信介と、安倍晋三の父親の安倍晋太郎を筆頭に、笹川良一の日本船舶振興会(日本財団の全身)が中心となって、なんと、統一教会の組織を大学に入れたのです。

    これが、共産主義に勝つという意味で「勝共連合」の始まりです。
    しかし大学当局にすれば学生運動で授業を邪魔されたり、しつこい勧誘があったりで、学生たちも民青を毛嫌いしていた。このようにしてカルト教団の支部を作るために莫大な税金を使い、彼らは日本国中の大学にその組織を作り上げていったわけです。
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   その結果、どうなったか。
   勝共連合は徹底して体育会系のサークルに食い込み、学生たちを片っ端から「洗脳」していった。しかも体育会系なので、後輩は有無を言わさず、勝共連合の活動に参加させられてしまう。もう一つ、在日だった大山倍達の極真空手が、大学の正規サークル活動になったのもこの時期です。それまでは空手は日本古来の伝統派だけだった。
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       それは当て身をする極真は危ないことから、高校や大学では正規の部活動には認めてこなかったからです。ところが大山の極真が、日本古来の空手を「寸止めの空手ダンス」と揶揄(やゆ)し、結果的に空手界全体を乗っ取ってしまった。そのために監督やコーチとして大学に入り込み、「勝共連合」に学生を送り込んだのです。
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コシミズ   勝共連合は自民党の政治運動、選挙活動で、こうした体育会系の学生を動員していました。だから就職でも有利に働いたし、つまり政財学が全面協力していたんです。その元締めである笹川良一自身が、「在日」ですよ。日本人を奴隷にして支配するシステムを運営していた政治家、つまり売国政治家がこの安倍一族なわけです。(略)

アメリカはこれまで「領有権問題を仕込む」ことで東アジアを分裂させてきた
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           [解説]   南沙問題
   中国政府が人民解放軍を使って南沙諸島(スプラトリー諸島)に、3000メートル級の滑走路を建設して、武力による実行支配を推し進めたとして、米軍が2015年10月、空母打撃艦隊を派遣したことで軍事衝突寸前まで緊張が高まった。結局、中国政府が「軍事利用はしない」とトーンダウンしたことで衝突は避けられた。日本国内の世論は「やはり中国は危険な国」という印象が強まり、この海域が日本のエネルギー資源の重要なシーレーン(海路)ということもあり、保守系メディアは「中国に対する油断の可能性」を指摘して、安倍政権の安保法制成立を支持した。
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コシミズ   日本のメディア、つまりユダヤ資本に支配された日本のメディアは、2015年10月に起こった「南沙問題」で、こぞって、「すわ、米中が軍事衝突か!?」と大騒ぎしていました。ベンジャミンさんの解説によれば、あのキナ臭い時期には、このダンフォードが米軍の制服組のトップだったわけですね。
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ベンジャミン   そうです。だからあの軍事的緊張は、一種の「儀式」。つまり、「ヤラセ」だったんです。
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コシミズ   まず理解すべきなのは、そもそも「南沙問題」そのものが、ユダヤによる謀略という点です。この海域には推定埋蔵量2000億バレルというサウジアラビア並みの石油資源がある。だから当然だけど、ここに巨大な海底油田基地ができれば、日本はもとより、中国にとっても非常にありがたいことです。そうすれば中東からの輸入も減らせて、輸送コストも大幅に下げられるし、いいことずくめなわけです。
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   私は、南沙だけでなく北方領土問題もとっとと片付けて、サハリンから天然ガスのパイプラインを通せばいいと思う。なぜならすでに、北海道から本州まではガスのパイプラインは通っているわけだから、あとは宗谷海峡の何十キロかだけをパイプラインを通すだけで、エネルギー問題は即座に解決します。そうすれば「油断」とか言わなくてもよくなります。そうしてパイプラインで運んだ天然ガスをどんどん備蓄しておけば、緊急時にも対処できる。それをやればいいのです。
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ベンジャミン   その通りです。
               つまり本格的に開発が行われると、ロックフェラーやロスチャイルドの支配しているエネルギー戦略が根底から覆されることになる。だから彼らは徹底的に邪魔しているのです。その手っ取り早い方法が領有権問題なので、それをこじらせようといろいろ謀略をするわけです。コシミズさんの指摘どおり、尖閣もそうだし、竹島、北方領土など、全部、同じ手口です。何とかの一つ覚えみたいに。
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   ワシントンDCの勢力は、まず領有権問題を仕込んでおいて、今度は「領有権問題は中立」というスタンスで煽っていくんです。そうして領有権問題がこじれれば、当然、当事国は何とかアメリカを味方にしようとして刷り寄っていくので、仲違いさせるのも簡単です。中国と日本が仲良くしようとすれば、尖閣で煽って喧嘩させる。韓国との間には竹島、ロシアとは北方領土。こうして日本が近隣の国々と仲良くしようとすれば必ず、領有権で揉めて、経済協力や軍事協力がすべてオジャンになっていることからも明らかでしょう。
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コシミズ   現在、南沙領域の領有権を主張しているのは台湾をはじめ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、ブルネイと中国です。これだけゴチャゴチャになれば、当然、油田開発などやりたくてもできない。つまりこうして意図的に、南沙の油田を潰してきたのです。
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ベンジャミン   どうして中国は急遽、強引な方法をとったのかですが、この解析も難しくない。それは中国に解決のメドが立ったからです。つまり2015年1月以降、何があったかを考えればすぐわかります。
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コシミズ   AIIB(アジアインフラ投資銀行)の発足ですね。
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ベンジャミン   そう!
               ここは重要なんですが、台湾なんて2015年11月に加盟が承認されているくらいです。AIIBは中国がカネを出してアジア各国のインフラ整備をする投資銀行。つまり中国はAIIBを通じて南沙で開発した油田の利益を関係国に分配する「スキーム」を作ったと見るべきなのです。逆に言えば、AIIBの発足に目処が立ったから、多少、強引な手法で南沙を押さえた。
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   領有権を主張している国だって、別に「領海」が欲しいわけではなく、そこで開発した利益、要するにお金が欲しい。ところが現状では油田開発ができない。ならば中国が強引にでも実行支配して、油田開発の利益をAIIBで分配するならかまわないと考えた、これが答えでしょう。
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 『日本も世界もマスコミはウソが9割』
     リチャード・コシミズ、ベンジャミン・フルフォード 成甲書房
                         抜粋

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