« ・韓国が在日を通して繰り広げる「日本乗っ取り」の布石 | トップページ | 民主党(民進党)は3万件の国家機密を韓国・中国へ漏洩していた »

・日韓戦争は不可避なのか

 ご注意  文字を大きくしたり、小さくしたり、色を変えるなどの妨害を受けています。修正が追い付かないほどなので、読みにくいですがご了承ください。

 
  日韓関係は一向に改善する兆しもない。
   では将来において日韓戦争が勃発する可能性はあるのだろうか? 日韓戦争が起こった場合、普通に考えれば韓国側には大きなメリットがあるとは思えない。彼らがこれまで日本において営々と築き上げてきたシステム、つまり在日を使って日本をコントロールし、日本から金を吸い上げるシステムが崩壊してしまうことになるのだ。戦争になれば売国議員をはじめとする売国勢力は一掃され、在日や偽装帰化人などの公職追放「コリアンパージ」が一気に断行されるだろう。
.
   現状変更を行なうための最もダイナミックな方法は、昔も今も戦争なのである。数百年にもおよぶ白人によるアジア植民地支配体制を一気に崩壊させたのは、第二次世界大戦である。日韓戦争の結果によっては、韓国は日本の中に張り巡らせた権益をすべて失うことになりかねない。だが各種の世論調査などによると、韓国人の多くが日本を憎悪している、日韓戦争は不可避だと考えているのである。反日教育によって全ての韓国人は反日精神を叩き込まれ、さらに韓国マスコミは反日一色に染まった反日記事を絶えず垂れ流し、日本への憎悪を駆り立てるなどの戦意を高揚させることに余念がない。
.
戦争気分を煽り立てるマスコミ
.
  全てを損得勘定で割り切れるのであれば、そもそも日本は米国と戦争を始めることはなかったはずだ。日本が勝算の低い対米戦争を始めたのは、軍事官僚の面子(めんつ)や省益や、明治憲法の不備の問題など一冊の本が書けるくらいの様々な要因があるが、その最大の要因はマスコミが戦争を煽り立てたことにある。当時の朝日新聞をはじめとするマスコミは、「暴支膺懲(ぼうしようちょう)」「米英何するものぞ」などと国民を煽り立てて新聞の部数競争に狂奔し、なかなか対米戦争を決意しなかった東條内閣を腰抜けであると批判していたのである。
.
【東條内閣】
   1941年10月に陸軍大将であった東條英機が第40代内閣総理大臣に就任した。東條総理の在任中に日米戦争が開戦となり、1944年7月にサイパン陥落などの責任をとって退陣した。
.
   政府は、マスコミがつくり出す国民世論に突き上げられて中国との戦争をやめられずに、さらに米国との戦争を始めたと言っても過言ではなかったのだ。そして朝日新聞などに煽られて戦争を待望していた多くの国民は、日米開戦の報道を聞いて大喝采したのである。だから現在の韓国の世論やマスコミを取り巻く環境は、当時の日本と同じような状況にあると言わざるを得ない。
.
   韓国は北朝鮮との戦争には明らかに不要で過剰な海軍力を持っているが、これはいうまでもなく対日戦争のために整備されたものだ。韓国海軍は軍艦に「安重根(アンジュングン)」や「尹奉吉(ユンボンギル)」といった、日本人を殺害した反日テロリストの名前をつけるなど、対日戦争に向けた士気は万全のようであり、戦意も高いに違いないだろう。
.
【安重根】
   1909年10月、満州のハルビンを訪れていた伊藤博文元首相を、拳銃で暗殺した朝鮮人テロリスト。翌年の2月に旅順の関東都督府地方法院で死刑判決を受けた。
.
【尹奉吉】
   上海天長節爆破事件を起こした朝鮮人テロリスト。1932年の天長節(天皇誕生日)の日に、上海で行われた祝賀式典会場に爆弾を投げ込み、多数の参加者を死傷させた。同年12月に死刑判決が出た。
.
  戦前の日本では、海軍には陸軍の2倍にもなる膨大な予算が認められていたつまり米国という巨大な的を仮想敵国とすることで、対米戦争に必要な軍備を整えるという名目で多くの予算が獲得できたのだ。この予算枠を維持することが、海軍省における最優先の省益となったことで、「対米戦争に勝つ自信がない」と言い出せなくなり、自ら泥沼にはまったのである。同じように韓国軍も北朝鮮だけでなく日本も仮想敵国とすることで、建艦費用などの予算枠の拡大を勝ち取ってきたのである。だから内実はともかくとして、少なくとも見かけ上は、対日戦争を遂行できるだけの軍備は整っていると言っていいだろう。
. 
在日が武装蜂起する可能性
.
   日韓戦争が勃発した場合、在日が武装蜂起する可能性は非常に高いと言わなければならない。その根拠として挙げられるのが、在日の過去の所業である。日本敗戦から数年の間、在日は「戦勝国民」を自称して」武装蜂起し、日本各地で暴行、略奪、殺人、強姦などを繰り返して暴れまわった。朝鮮人によって多くの日本人が虐殺されたのである。当時の朝鮮半島は(国際条約において合法的に併合された)日本領土であり、日本国民であった朝鮮人は日本社会の一員として日本人と共存していたが、日本が負けた瞬間に豹変し、日本人に牙をむいて襲い掛かったのである。
.
   当時を知る老人から聞いた話だが、ついこの前までは普通に挨拶を交わしていた近所の朝鮮人が、いきなり「朝鮮人は戦勝国民である」と威張り出して、さらに日本人を「敗戦国民」と呼んで罵るのを見た時、最初は何か冗談を言っているのかと思ったそうである。もちろん冗談ではなく、多くの朝鮮人は旧日本軍の兵器庫などから盗んだ武器で武装し、日本各地で日本人を虐殺し、土地を奪い、強姦し、暴虐を働き始めたのである。
.
【戦勝国民】
   日本と韓国(朝鮮)が第二次世界大戦において交戦状態にあった事実はなく、朝鮮人は「戦勝国民」を自称したが、これを認めている国は存在しない。GHQも「朝鮮人は戦勝国民に非ず」と声明を出している。
.
【韓国人の国防の義務】
   韓国では原則として全ての男性に兵役の義務が課されているが、現在のところ女性は免除されている。だが韓国憲法第39条には「全ての国民は法律が定めるところにより国防の義務を負う」と規定されている。この「全ての国民」には当然女性も含まれており、女性にも国防の義務が課されている。
.
在日韓国人も国防の義務を負う
.
   そして現在も在日は、表面上は日本社会で日本人と共存しているように見えるが、日韓戦争が起こった時には、かつてのように武器蜂起して日本人を虐殺しないという保証はどこにもないのである。終戦当時の朝鮮人は日本国籍だったが、現在の在日は韓国籍(または朝鮮籍)である。

   韓国憲法第39条には「全ての国民は法律が定めるところにより国防の義務を負う」と規定されている。つまり韓国国民である在日には憲法に定められた「国防の義務」があり、日韓戦争になれば敵国(日本)との闘いに動員される可能性がある。韓国は国民皆兵の国であり、韓国国民である在日は、韓国軍の潜在的な兵士に他ならないということである。
.
   さらに民団(大韓国民団)の綱領には、「在日韓国国民として大韓民国の憲法と法律を遵守します」と明記されている。つまり在日は「日韓戦争になったら憲法の定めによって韓国軍兵士となって日本と戦う」と宣誓しているのと同じである。現実問題として日本に住んでいる在日を韓国の正規軍に編入することは難しいので、主に破壊活動やゲリラ戦などに動員されることになるのだろう。
.
   おそらく多くの読者にとって、これはかなり荒唐無稽な話にしか聞こえないかもしれない。しかし第二次世界大戦が起こる前の段階で、「朝鮮人の武器蜂起」の可能性を説いたとしても、ほとんどの日本人は荒唐無稽な話として聞く耳を持たなかったのではないか。だが現実に朝鮮人は突然、武器を持って立ち上がり、多くの日本人を虐殺したのである。

   在日は過去に、実際に武器蜂起して日本各地で日本人を虐殺した実績があり、さらに韓国憲法によって、韓国国民である在日には「国防の義務」が定められている。今は良き隣人であっても、日韓戦争になって状況が変われば、在日が再び牙をむいて日本人に襲い掛かる可能性がないとは言えないのだ。
.
【荒唐無稽な話】
   昨日まで良き隣人だった在日が、ある日を境に豹変し、武装して集団で日本人に襲い掛かり、各地で暴行、略奪、強姦、虐殺などを繰り返した。このような「荒唐無稽な話」が数十年前に実際に起きていたのである。現在も一部の在日は「強制連行された」という被害妄想を抱き、日本人に恨みを抱いており、「日本人に何をしようがかまわない」などと考えていることを忘れてはならない。
.
在日韓国・朝鮮人は暴力・殺人のプロ
.
   在日が武装蜂起した場合、日本人が一方的に虐殺されるようなかつてのような状況とは限らない。在日と日本人との間で殺し合いが起こる可能性もあるが、そのような悲劇が起こらないことを願うばかりである。しかし忘れてはならないのは、韓国人男性は原則として全員が徴兵により兵士としての訓練を受けており、武器の使用法や人間の殺し方を一通り学ばされていることである。
.
   特別永住資格を持つ在日については、徴兵の義務を果たしている者はほとんどいないと思われる。しかしここで思い出すべきは、前述した「ヤクザの3割は在日」「在日ヤクザの数は約1万6050人」「在日男性の7・6人の1人、約13%がヤクザ」「在日の犯罪率は日本人の約2・6倍、在日外国人全体の約3倍」というデータである。このように在日というのは凶悪な存在であると言わざるを得ない。
.
   さらに懸念されるのは、現在ほとんどの在日が通名(日本人のような通称名)を使って生活しており、日本人のフリをして日本社会に溶け込んでいることである。日本人とばかり思っていた相手が、実は日本人に化けた在日である可能性があることから、日本人としては疑心暗鬼になるのは無理もない。これが普通の国であれば、名前や国籍を偽っているような怪しい人間はスパイか工作員と見なされるだろう。しかし日本にはそのような人間が数十万単位で存在しているのである。
.
   日本政府としてこれまでとは違い、在日を放置しているわけではなく、在日問題の解決のために着々と手を打っているようだ。2012年7月9日に「住民基本台帳法の一部を改正する法律が施行され、通名を一本化して、在日の本名、通名、住所を一括して管理するようになった。以前のような「どんな通名でどこで何をしているかよくわからない在日」の存在は許さないということである。
.
   マイナンバー制度の導入についても、実は「在日対策法」という側面がある。具体的には在日の脱税と在日特権への対策である。在日の海外資産も含めた資産状況や、人やカネの流れなどを丸裸にすることで、これまでやりたい放題であった不正蓄財や脱税は難しくなってくるだろう。
.
【韓国に資産を隠して生活保護を受給】
  韓国にある資産を隠して生活保護を申請したり、脱税する在日が後を絶たない。 だが2014年から、一定以上の海外資産を保有する者は、国外財産調書を税務署へ提出することが義務化された。さらに日韓の租税条約により、韓国にある在日名義の銀行口座情報の照会が可能となった。これまでやりたい放題であった在日を摘発できる体制が整いつつある。
.
狭まる「在日包囲網」
.

 在日特権である「生活保護の不正受給」そして「扶養控除の悪用」にもいずれメスが入ることになるだろう。生活保護を不正受給して逮捕される在日は後を絶たないが、韓国に資産を隠して生活保護を受給している在日についてはこれまで摘発することが難しかったのだ。

.
在日特権「扶養控除の悪用」とは簡単にいうと、扶養家族として韓国に住んでいる(とされる)親族を大勢入れることで、所得税や住民税をゼロにするというものである。日本人の場合であれば、扶養家族だとされる人間が本当に存在しているか、本当に収入がないのかどうか簡単に調べることができる。だが在日の場合、扶養家族が韓国(あるいは他国)に住んでいるとし、それを調べることは難しいために不正が可能なのだ。.
.
   在日情報の住民表管理やマイナンバー制度の導入により、ただちにこれらの「在日特権」摘発が可能となるわけではないが、だが在日問題の解決に向けた動きは着々と進んでおり、「在日包囲網」は確実に狭まっている。
.
【在日包囲網】
   現在、国策として「在日問題」の解決に向けた、大きな流れが生まれつつあることは間違いない。だが国民の支持を得られなければその流れは勢いを失い、やがて止まってしまう。日本再生のためには「在日問題」の解決は不可欠である。当然、在日が大人しく黙って見ているはずはなく、今後も在日や左翼勢力などの抵抗、反撃が予想される。それを跳ね除けることができるのは政治家でも官僚でもなく、「在日問題」解決に向けた我々日本国民の決意であることを忘れてはならない。 
.
民主党政権時の李明博による「天皇陛下侮辱発言」と「日本征服発言」
.  
   「日王は韓国民に心から土下座したいのなら来い。重罪人にふさわしく手足を縛って頭を踏んで地面に擦りつけて謝らせてやる。重罪人が土下座もしない、言葉だけで謝るだけならふざけた話だ。そんな馬鹿な話は通用しない。それなら入国は許さない」
.
   「たった60万人の在日韓国・朝鮮人に支配された1億人の日本人奴隷」
.
   「北朝鮮の復興は心配ない、日本にやらせるのだ。私が日本にすべてのカネを出させる、我々はすでに日本を征服しているからだ。奴らのカネは我々が自由にできる、日本は何も知らない、フジテレビが証拠、日本人はよだれを垂らして見ている。私にまかせろ、日本にいるのは私の命令に忠実な高度に訓練された私の兵隊だ」
.
【日王】
   韓国では天皇をわざわざ日王、皇室を王室とわざわざ言い換えている。
   有史以来中国の属国・下僕であった朝鮮人は、「皇」という文字は中国皇帝だけが使用できると考えていた。だが現在も国際常識・慣習を無視して、頑なに天皇を日王と呼んでいるのは、反日感情による幼稚な嫌がらせに過ぎない。
.
   これは李明博(イミョンバク)大統領(当時)が発言したとされる、いわゆる「天皇陛下侮辱発言」「日本征服発言」である。さらに李明博は日本領土である竹島への上陸を強行し(2012年8月10日)、日本国と日本国民を挑発したのである。こうして李明博の愚行によって日韓関係は急速に悪化することになった。(2009年~2012年12月まで民主党政権)
.
   だが当初は日本国民は何の反応も示さなかった。
   それもそのはず、日本メディアは李明博の竹島上陸は報道せざるを得なかったようだが、「天皇陛下侮辱発言」や「日本征服発言」はさすがにマズイと考えたようで完全にスルーして、一切報じることがなかったからである。つまり、日本国民はまったく知らなかったのである。それがインターネットで徐々に拡散され始め、ついにある時点で爆発したのである。
.
   初代余命がブログを始めたのもこの時期であった。
   多くのメディアが在日に乗っ取られている状況に危機感を持った初代余命によって、「日本人覚醒プロジェクト」として立ち上げられたのである。(略)前著が発売された時には陰湿な出版妨害が展開されたが、本書については2月末現在では出版妨害は確認されてはおらず、すでに各書店で予約受付が開始されている。「余命」包囲網はすでに崩壊し、風穴が空いているのだ。
.
   (略)また「余命三年時事日記ミラーサイト」では官邸メールなどに加え、米国メール作戦も始まっている。メールの通信が可能なのは今のところ「共和党全国委員会」「共和党知事協会」「米国上院外交委員会」「CNN」「ワシントンポスト」の5つであるが、徐々に増やしていく予定である。
.
       余名三年時事日記ミラーサイト
       http://quasi-steller.appspot.com/miscMail.html
.
   本書を読めば今、日本がいかに危険な状況であるかがわかるはずだ。
   そして相手は友好も協調も不可能な連中なので、日本と日本国民を守るために想定されるあらゆる有事に備えなければならない。そのためにはまずは、今の日本の現状を全国民に知ってもらう必要がある。
                        平成28年   余名プロジェクトチーム
.
 『余命三年時事日記 ハンドブック』 余名プロジェクトチーム著 青林堂
.
                             抜粋
.
. 
.
   多くの方々の著書や文章から掲載させて頂いています。
   私は基本的に、隠されている、公けにされていない、あるいは「誰もが知るべき真実」は、まだ知らない人々に伝えなければならないと考えています。その意味で、新たな情報、真実と考える物を掲載させて頂いています。著作権利侵害とお考えの際は、いつでも削除しますので、コメント欄にてお知らせください。ありがとうございます。
.
 

« ・韓国が在日を通して繰り広げる「日本乗っ取り」の布石 | トップページ | 民主党(民進党)は3万件の国家機密を韓国・中国へ漏洩していた »

コメント

コメントを書く

コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。

(ウェブ上には掲載しません)

« ・韓国が在日を通して繰り広げる「日本乗っ取り」の布石 | トップページ | 民主党(民進党)は3万件の国家機密を韓国・中国へ漏洩していた »